自動車・インフラという2大市場に軸足を置く。

明治45年創業の⻑沼電業社の商事部⾨が独⽴する形で、電気関係のケーブル･設備･システムを提供するエキスパートとしてスタートを切ったのが1957年。⾼度経済成⻑期がスタートし、⽇本のモータリゼーションが幕を開けようとした頃です。電⼒などのインフラ分野で実績を築いていたところに、⾃動⾞という成⻑性豊かな市場が加わり、我社の⼤きな柱となっていきました。そうやって⻑沼商事は歴史を刻んできたのです。

オイルショック、バブル崩壊など、⼤きな⼭と谷はいくつもありました。当社のメイン顧客が海外メーカーと資本提携したことでサプライヤーの構図が激変し、売上を落とした時期もあります。ですが、そういう時期でも焦らず、私たちの地⼒を発揮すべきドメインはどこか、社員全員で考えました。そして⾏き着いたのは「顧客、仕⼊先の双⽅のコアビジネスがうまくいくよう、最善を尽くすのが商社たる私たちの使命である」ということです。迷った時こそ本筋に⽴ち戻り、顧客と仕⼊先、その先にある社会、そして地域の⼈々を「つなぐ」役⽬を果たすことに注⼒してきました。

愚直にも⾒えるその姿勢が評価されたのでしょう｡「⻑沼商事に相談すれば､どんな問題でも何とかしてくれる。⻑沼商事に頼った⽅がいい」とメイン顧客との取引はやがて回復しました。そればかりか､それを契機に海外部品メーカーとのビジネスも始まるなど、事業がグローバルに広がっていったのです。

⾃動⾞を中⼼とするエレクトロニクス分野と、電⼒・鉄道・通信といったインフラ分野。当社の事業ドメインであるこの2つの分野にしっかりと軸⾜を置き、着実に実績を重ねています。

AI、IoTの時代こそ、私たちの強みが発揮できる。

エレクトロニクス分野、インフラ分野とも、技術⾰新のスピードがどんどん早まっています。電気⾃動⾞や⾃動運転はその象徴例と⾔えますし、インフラ分野でも、通信などの進化は⽬覚ましいものがあります。どちらの分野にもAIを利⽤した仕組みがどんどん⼊ってくるでしょうし、モノとインターネットをつなぐIoTの発想によって、より効率的・効果的な製品・サービスが登場するでしょう。

それだけではありません。AIやIoTは、ビジネスのスキームを⼤きく変える可能性があります。例えば⾃動⾞は今後CASEと言うキーワードに従って進化して行くと考えられ、従来の自動車を保有し運転するという概念が根本から変わるかもしれません。

製品が変わる、サービスが変わる、社会のモデルそのものが変わる。そのような状況にも、当社はうまく適応していけるのではないかと思います。ずっと電気関係に携わってきた当社にとって、AIやIoTといった技術・概念は、決して縁遠いものではありません。AIやIoTを活⽤するには、電気の設備とシステムが必要ですし、自動車部品においては、これまで以上の電気電子デバイスが必要となるでしょう。私たちのこれまでの経験は、これからの時代、⼤きな強みになる。その強みを武器に、これまで通り顧客と仕⼊先、そして社会をつなぐ役⽬を果たしていきます。